就業後のミスマッチを防ぐには、企業の採用担当者、求職者ともに選考段階での入念な確認が大切になります。企業側は求職者の志望動機、働くことに対する意欲、人間性、障害内容の把握などを確認することが重要になるでしょう。
一方の求職者は、企業の経営理念や事業戦略など企業姿勢をはじめ、希望する仕事の内容、職場環境、障害に対する配慮のあ ... >>続きを読む
ここ数年、ダイバーシティの推進を経営戦略に掲げる企業は増えています。企業におけるダイバーシティは、多様な人材を雇用してそれぞれが能力を発揮することで組織の活性化を図るという経営戦略です。多様な人材とは、性別、国籍、人種などが異なる人材を示しますが、その中には障害者も含まれます。
国籍や性別が違えば、物事の捉え方や ... >>続きを読む
バリアフリーとは障害者や高齢者が生活をする上での障壁を取り除いた状態をいいます。一般的には段差の解消、車いす用のスロープ、点字ブロック、点字案内板など、設備面のバリアフリーがよく知られています。公共施設をはじめとした幅広い施設でバリアフリー化は進んでいます。
1967年、岡山県に世界で初めて点字ブロックが設置されました。それ以 ... >>続きを読む
障害者を5名以上雇用する事業所では「障害者職業生活相談員」を選任することが義務付けられています。同相談員になるためには厚生労働省が定める資格要件を満たし、所轄の公共職業安定所に選任の届け出を提出することが必要です。
「障害者職業生活相談員」は、「適職の選定、職業能力の開発向上など職務内容について」「障害に応じた施設設備の改 ... >>続きを読む
障害内容や等級などによって、支援の在り方は大きく異なります。企業の受け入れ態勢で重要なのが、バリアフリーの設備面、補助機器の導入、支援制度などの充実と共に、一人ひとりの状況を把握した上で、より適切な支援や補助を行う「個別対応」です。
障害者雇用で成果を上げている企業の多くは、こうした個別対応に対して積極的に取り組んでいます ... >>続きを読む
障害者求人と一般求人の採用・選考過程における最大の違いは、「障害内容」に対する企業と求職者への伝達や確認です。
株式会社サーナワークス研究所が毎年発行している「障がい学生の就職活動白書2013年卒版」によると、選考過程で企業が配慮や工夫をした内容として「会場の設定」「駐車場の確保」「ノートテイカーの同席」「点字資料の準備」「手話通訳者の同席」 ... >>続きを読む
