「第39回総合リハビリテーション研究大会」が開催
リハビリテーション従事者間の連携と「交流セミナー」の場
公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会が主催する「第39回総合リハビリテーション研究大会」が11月5日、6日に開催されました。
「総合リハビリテーション研究大会」は、1977年に医療、教育、職業、社会等、各分野にまたがるリハビリテーション従事者間の連携と、人的・知的交流を目的に、「リハビリテーション交流セミナー」としてリハビリテーション専門職有志の方々が開始した研究会です。
1980年以降は、公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会が事務局を担当。91年から現在の「総合リハビリテーション研究大会」となり、リハビリテーション従事者の「交流セミナー」の精神を基本に、東京近郊および地方県で開催を重ね、現在に至っています。
2016年で39回目を迎えた同大会は、「総合リハビリテーションの深化を求めて ～サービスの利用者が主役になる地域中心の総合リハビリテーション～」をテーマに開催されました。
利用者が主役になるリハビリテーションをめざして
第39回の研究大会は、障害者・高齢者・生活機能低下のある人が主役となるサービスの在り方を、当事者と医療・教育・職業・介護・福祉・工学など他分野からの参加者がともに考える貴重な交流の場となりました。
昨年開催された第38回の研究大会では、「協働的コミュニケーション」が提案され、利用者を中心とする異職種間サービスの連携・協力で総合リハビリテーションの具現化を探ることがテーマでした。
今回は、その成果を踏まえ、「サービスの利用者が主役になる地域中心の総合リハビリテーション」の実現を掲げ、明日の総合リハビリテーションを構築するため、当事者、地域市民、サービスにあたる専門職による研究協議が行われました。
第39回の具体的なプログラムをみると、「障害者をめぐる動向」と題した講演、「発達障害のある大学生の支援をめぐって」「コミュニケーション・意思疎通支援をめぐって（支援機器の活用を含む）」「障害者雇用における差別禁止と合理的配慮等の課題をめぐって」などをテーマにした分科会が催されました。
このような異職種間の交流セミナーを継続的に開催することは、より効果的なリハビリテーションサービスの提供につながる重要な取り組みといえるでしょう。
